津山市加茂町の農事組合法人「さいのたに」は、JA全農が提案する水稲栽培管理支援システム「ザルビオフィールドマネージャー」を基に生育状況や地力を視覚化し、コスト削減と収量アップに力を注ぎます。衛星データから人工知能（AI）で解析した情報をスマホアプリで確認し、肥培管理に活用します。代表の山下英男さん（70）は手応えを感じ、「健康な稲を育て異常気象やコスト高を乗り切りたい」と展望します。

　同法人は鳥取県境に近い山間で6ヘクタールの水稲と園芸の複合経営に取り組みます。主力の「コシヒカリ」はカキ殻資材を施す「里海米」を栽培。小区画のほ場が多いため、資材の散布作業に負担が大きく、地力低下による収量ムラなどに苦労していました。

　そこで提案を受けたのが「ザルビオフィールドマネージャー」です。メンバーが高齢化する中、「昔ながらの経験や勘を伝える農業では後継者が育たない。次世代が受け継げるよう柔軟な発想で経営基盤を整えたい」と導入しました。ほ場に行かなくても生育状況が分かり、病害リスクの早期発見や対処、気温に応じた水管理、落水日や収穫適期の見極めなどの情報を手元で把握しています。

　地力マップは可変施肥機と連携させた土づくりも行います。堆肥やカキ殻などの量を自動調整しながら散布できるようになりました。次は田植え機やドローンによる元肥・追肥の作業を見据えます。

　山下代表は「倒伏軽減や病虫害・高温障害の対策に役立ち、品質・収量ともに高まってきた。省力化に加え、肥料・農薬の削減も期待できる」と可能性を示唆します。