農林水産省の「スマート農業技術の開発実証プロジェクト」で、５月２９日、農事組合法人寄江原が真庭市鹿田地内の田んぼで鉄コーティングのもみを使った直播の田植えを行いました。同プロジェクトは、スマート農業で労力や費用を削減し、「楽しく、儲かる農業」につなげようと全国６９か所で２年間をかけて実証しており、今年で２年目。岡山県、真庭市、ＪＡ晴れの国岡山真庭統括本部などで構成するコンソーシアム「ＳＤＧｓ未来杜市・真庭農業オープンラボ」を設立し、同プロジェクトに参加。真庭農業普及指導センターが栽培についての進行管理役を務め、市内２か所と瀬戸内市１か所で田植え機とコンバインをシェアリングし、移植時期の異なる場所でそれぞれ実証します。

　当日は１０アールあたり３．５キロのきぬむすめのもみ種を、直線キープ機能のある多目的田植え機で播く作業を行いました。ＧＰＳの位置情報を利用し、株間、施肥量を統一し、１か所６～７粒ずつまいていきます。３日ほどで発芽し、移植での田植えとほぼ同時期に刈り取りを迎えます。

　同法人では、育苗と移植作業の省力化とコスト削減のため、鉄コーティングもみの直播を以前から試験栽培してきました。水管理や除草などの失敗で思うように収量を得られませんでしたが、昨年スマート農業の導入で、水管理や田植え前のほ場の様子を見ることで初めて収穫に成功し、通常の移植での田植えと遜色ない収穫量となりました。今シーズンは、昨年の２５アールの４倍にあたる約１ヘクタールでの栽培を行います。

　同組合の矢萩正孝代表理事は、「直播を行うと、コストと時間のかかる育苗を省力化できる。今シーズンは、今後広めていくかどうか決まる勝負の年。成果が出れば直播をどんどん増やしていきたい」と話しています。

　同事業は、実証期間である２年経過後も、各地の施肥量や水管理、食味などの作業情報を吸い上げ、現在各農機具メーカーが独自に持つ作業データを集約し、各方面で共有できるようデータ化します。昨年度、作業時間の低減、平均収量の向上の効果が見られた。今年度は、実証の２年目となり、昨シーズン集積したデータを今年の作付けに生かしていきます。